証拠金株式率活用戦略短期売買実例解説

証拠金株式率とは？

証拠金株式率とは、信用取引口座における「自己資本」の割合を示す指標です。具体的には、以下の計算式で算出されます。

証拠金株式率 = (信用取引口座の純資産 ÷ 信用取引建玉残高) × 100

ここで、「信用取引口座の純資産」とは、信用取引口座に入金した現金や株式などの資産から、信用取引の買建玉の評価損や売建玉の評価益などを差し引いた金額を指します。一方、「信用取引建玉残高」とは、信用取引で保有している株式の評価額の合計を指します。

例えば、信用取引口座に100万円の現金があり、50万円分の株式を信用取引で購入していたとします。この場合、信用取引建玉残高は50万円となります。もし、購入した株式の価格が下落し、評価損が10万円発生した場合、信用取引口座の純資産は90万円（100万円 - 10万円）となります。

この時の証拠金株式率は、以下のようになります。

証拠金株式率 = (90万円 ÷ 50万円) × 100 = 180%

証拠金株式率は、信用取引を行う上で非常に重要な指標であり、証券会社が定める一定水準を下回ると、追証が発生したり、強制的に決済されてしまうことがあります。

証拠金株式率の重要性

証拠金株式率が重要な理由は、信用取引が自己資金以上の金額で取引を行う「レバレッジ取引」であることに起因します。レバレッジをかけることで、少ない資金で大きなリターンを狙うことができますが、その反面、損失も大きくなる可能性があります。

証拠金株式率が低下すると、信用取引口座の純資産に対して、信用取引建玉残高が大きくなっている状態、つまり、レバレッジが効きすぎている状態であることを示しています。このような状態では、少しの株価変動でも大きな損失を被る可能性があり、最悪の場合、信用取引口座の純資産がマイナスになってしまうこともあります。

証券会社は、このような事態を防ぐために、証拠金株式率が一定水準を下回った場合に「追証」を請求します。追証とは、証拠金株式率を一定水準以上に回復させるために、不足している証拠金を追加入金することです。もし、追証に応じることができなければ、証券会社は、保有している株式を強制的に決済し、損失を確定させてしまいます。

そのため、信用取引を行う際には、常に証拠金株式率を意識し、適切なリスク管理を行うことが重要です。具体的には、以下の点に注意する必要があります。

1. 余裕を持った証拠金で取引を行う

信用取引を行う際には、常に余裕を持った証拠金で取引を行うように心がけましょう。証拠金株式率に余裕があれば、多少の株価変動にも耐えることができますし、追証のリスクを低減させることができます。

2. 損切りルールを設定する

信用取引を行う際には、必ず損切りルールを設定しておきましょう。損切りルールとは、あらかじめ決めておいた損失額に達したら、損失を確定させるというルールのことです。損切りルールを設定しておくことで、感情的な取引を防ぎ、損失を最小限に抑えることができます。

3. 分散投資を行う

信用取引を行う際には、特定の銘柄に集中投資するのではなく、複数の銘柄に分散投資を行うようにしましょう。分散投資を行うことで、特定の銘柄の株価下落による損失を軽減することができます。

信用取引は、正しく利用すれば、資産運用を効率的に行うための有効な手段となります。しかし、リスクを十分に理解しないまま安易に利用すると、大きな損失を被る可能性があります。信用取引を行う際には、常にリスクを意識し、適切なリスク管理を行った上で、計画的に利用していくようにしましょう。