中期平均株式投資戦略におけるリスク管理の重要性

期中平均株式とは

期中平均株式とは、企業会計において、ある一定期間（通常は1年間）における発行済み株式数の平均値を指します。企業の収益力を測る指標である「1株当たり利益（EPS）」を算出する際に用いられます。EPSは、当期純利益を期中平均株式数で割ることで算出されます。

期中平均株式の算出方法

期中平均株式は、毎月の発行済み株式数を基に、加重平均を用いて算出します。具体的には、各月の発行済み株式数に、その月が1年間に占める割合（12分の月数）を乗じて合計します。例えば、1月が100株、2月が120株、3月が110株の場合、期中平均株式数は(100株×12/12)+(120株×11/12)+(110株×10/12) = 3300/12 = 275株となります。

期中平均株式を用いる理由

EPSを算出する際に、単純な期首または期末の発行済み株式数ではなく、期中平均株式を用いる理由は、企業の資本構成が年度中に変動することが多いためです。例えば、新株発行や自己株式取得などにより、発行済み株式数は年間を通じて増減することがあります。そのため、期首や期末の株式数のみでEPSを算出すると、企業の実際の収益力を正確に反映できない可能性があります。期中平均株式を用いることで、年間を通じた平均的な発行済み株式数を基にEPSを算出することができ、より正確な収益力分析が可能となります。

期中平均株式と希薄化後EPS

企業によっては、新株予約権や転換社債など、将来的に株式に転換される可能性のある潜在株式を保有している場合があります。これらの潜在株式がすべて株式に転換された場合、発行済み株式数は増加し、EPSは低下することになります。この潜在株式の影響を考慮したEPSが「希薄化後EPS」です。

希薄化後EPSを算出する際にも、期中平均株式が用いられます。ただし、潜在株式が株式に転換された場合の影響を考慮するため、期中平均株式に潜在株式の影響を加味した「希薄化後期中平均株式」が用いられます。

期中平均株式の重要性

期中平均株式は、EPSという重要な財務指標を算出する上で欠かせない要素です。投資家は、企業の収益力を評価する際にEPSを参考にしますが、EPSは期中平均株式によって大きく左右されます。そのため、投資家は企業の財務諸表を確認するだけでなく、期中平均株式の算出根拠や変動要因についても注意深く分析する必要があります。