リーマン・ブラザーズ破綻後の株価推移

リーマンブラザーズ株価の崩壊：世界金融危機の引き金

2008年9月15日、アメリカ合衆国を代表する投資銀行の一つであったリーマン・ブラザーズが、経営破綻という衝撃的な結末を迎えた。この出来事は、世界中に激震が走るほどの金融危機の引き金となり、世界経済を未曾有の混乱に陥れた。本稿では、リーマンブラザーズ株価の推移を振り返りながら、その崩壊に至るまでの背景や要因、そして世界経済に与えた影響について考察していく。

サブプライムローン問題とリーマンブラザーズ

リーマン・ブラザーズの破綻は、ひとつの企業の経営失敗という単純なものではなく、アメリカの住宅バブル崩壊と密接に関係していた。2000年代初頭、アメリカでは低金利政策の影響もあり、住宅ローン市場が活況を呈していた。特に、低所得者層向けのサブプライムローンと呼ばれる高リスクなローンが急増。しかし、2004年頃から金利が上昇に転じると、返済が困難になる人が続出し、サブプライムローン問題が顕在化した。リーマン・ブラザーズは、サブプライムローン関連の証券化商品を大量に保有しており、その価値が急落したことで巨額の損失を抱えることになった。

リーマンブラザーズ株価の急落

サブプライムローン問題の影響が表面化するにつれて、リーマン・ブラザーズの経営状態に対する懸念は急速に高まっていった。リーマンブラザーズ株価は、2007年2月には80ドル台で推移していたが、その後は下落の一途を辿り、2008年9月には1ドル台まで暴落した。市場では、リーマン・ブラザーズの経営破綻の可能性が囁かれるようになり、株価はまさに崖っぷちに立たされていた。

政府の介入とリーマン・ブラザーズの破綻

リーマン・ブラザーズの経営危機は、アメリカ政府にとっても看過できない問題であった。しかし、政府は公的資金を投入してまでリーマン・ブラザーズを救済する決断には至らなかった。その背景には、リーマン・ブラザーズの経営責任を追及するべきだという世論や、公的資金投入によるモラルハザードへの懸念などがあったと言われている。結果として、リーマン・ブラザーズは、2008年9月15日にアメリカ連邦破産法第11章（日本の民事再生法に相当）の適用を申請し、破綻することとなった。

世界金融危機への波及

リーマン・ブラザーズの破綻は、世界中に衝撃を与え、金融市場はパニックに陥った。リーマン・ブラザーズは、世界中の金融機関と複雑な金融取引を行っていたため、その破綻は連鎖的に他の金融機関にも危機を及ぼす可能性があった。実際、リーマン・ブラザーズの破綻後、アメリカの大手保険会社であるAIGが経営危機に陥るなど、金融危機は世界中に連鎖的に広がっていった。リーマンショックと呼ばれるこの世界金融危機は、世界経済に深刻な打撃を与え、その後の長期にわたる景気低迷の一因となった。

リーマン・ブラザーズ破綻の教訓

リーマン・ブラザーズの破綻から10年以上が経過した現在も、その教訓は色褪せていない。過剰なレバレッジ、リスク管理の欠如、金融システムの複雑化など、リーマン・ブラザーズの破綻に至るまでには、さまざまな問題点が指摘されている。リーマンショックは、私たちに金融システムの脆弱性と、それがもたらす影響の大きさを改めて突き付けた出来事であったと言えるだろう。今後の金融市場の安定のためにも、リーマンショックの教訓を風化させることなく、適切な規制やリスク管理体制の構築を進めていく必要がある。