適正株価計算式を用いた個別銘柄分析手法

適正株価計算式：企業価値評価の基礎と応用

株式投資を行う上で、企業の価値を適切に評価することは非常に重要です。企業価値を評価する手法は数多く存在しますが、その中でも基本となるのが適正株価計算式です。適正株価計算式を用いることで、企業の将来性を加味した上で、現在の株価が割高であるか割安であるかを判断することができます。

代表的な適正株価計算式：DCF法

適正株価計算式の中でも、代表的なものがDCF法（割引キャッシュフロー法）です。DCF法は、企業が将来にわたって生み出すであろうキャッシュフローを現在価値に割り引くことで、企業価値を算出する方法です。DCF法を用いた適正株価計算式は、以下のようになります。

**企業価値＝将来のフリーキャッシュフローの現在価値の合計**

フリーキャッシュフローとは、企業が事業活動によって得たキャッシュフローから、設備投資等に必要な支出を差し引いたものです。現在価値とは、将来受け取るお金を、現在の価値に換算したものです。将来のお金は、時間とともに価値が減っていくため、割引率を用いて現在価値に割り引きます。

PER、PBRを用いた簡易的な評価

DCF法は、理論的に優れた評価方法ですが、将来のフリーキャッシュフローや割引率の算定に、専門的な知識や経験を要するという難点があります。そこで、より簡便な評価方法として、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）を用いる方法も広く利用されています。

PERは、株価を1株当たり当期純利益で割って算出します。PERが高いほど、企業の将来の利益成長に対する期待が高いことを示します。PBRは、株価を1株当たり純資産で割って算出します。PBRが高いほど、企業の資産価値に対する評価が高いことを示します。

適正株価計算式は万能ではない

適正株価計算式は、あくまで企業価値を評価するための目安であり、その結果が常に正しいとは限りません。株式市場は、投資家の心理や市場全体の動向など、様々な要因によって変動するため、適正株価計算式で算出した価格と実際の株価が乖離することもあります。

また、適正株価計算式を用いる際には、将来の業績見通しや割引率などの前提条件によって、算出結果が大きく変動する可能性があることにも留意する必要があります。

まとめ

企業価値を評価する上で、適正株価計算式は欠かせないツールです。DCF法やPER、PBRなどの指標を理解し、適切に活用することで、株式投資における成功確率を高めることができます。ただし、適正株価計算式はあくまでも目安であり、その結果を鵜呑みにせず、他の情報も総合的に判断することが重要です。