2019年3月株価における移動平均線分析手法

2019年3月株価を振り返る

2019年3月株価は、年初来の上げ基調が一服し、調整局面を迎えた月となりました。特に3月後半は、米中貿易摩擦への懸念や世界経済の減速見通しなどから、投資家心理が悪化し、主要株価指数は軒並み下落しました。日経平均株価は、2月25日につけた年初来高値22,111円45銭から、3月29日には20,617円76銭まで下落し、月間の騰落率は-6.76%となりました。

世界経済の減速懸念が2019年3月株価に影響

2019年3月株価の下落要因としては、まず、世界経済の減速懸念の高まりが挙げられます。国際通貨基金（IMF）は、1月に発表した世界経済見通しで、2019年の世界経済の成長率見通しを3.7%から3.5%に下方修正しました。また、OECD（経済協力開発機構）も、3月に発表した世界経済見通しで、2019年の世界経済の成長率見通しを3.3%に下方修正しました。これらの下方修正は、米中貿易摩擦や英国のEU離脱問題など、世界経済の先行き不透明感が強まっていることを反映したものです。

米中貿易摩擦の長期化も懸念材料に

米中貿易摩擦の長期化懸念も、2019年3月株価の下落要因となりました。米国と中国は、2018年12月に貿易協議で「一時休戦」で合意しましたが、3月に行われた閣僚級協議では、知的財産権保護や技術移転の強制など、根本的な問題で意見の隔たりが埋まらず、合意には至りませんでした。このため、市場では、米中貿易摩擦が長期化するとの懸念が強まり、株価の下落圧力となりました。

金融緩和の長期化観測も

一方、このような状況を受けて、世界の中央銀行は、金融緩和的なスタンスを維持する姿勢を鮮明にしています。米連邦準備制度理事会（FRB）は、3月19-20日に開催した連邦公開市場委員会（FOMC）で、政策金利であるフェデラルファンド（FF）金利の誘導目標を2.25%-2.50%で据え置くことを決定しました。また、FOMC後の声明文では、「今後、FF金利の誘導目標の調整に関して、忍耐強い姿勢を維持することが適切であると判断する」との文言を維持し、利上げを急がない姿勢を示しました。欧州中央銀行（ECB）も、3月7日に開催した理事会で、政策金利を据え置くことを決定したほか、量的緩和策の再開を決定しました。これらの金融緩和策は、世界経済の下支え要因として、株価の下値を支える要因になるとみられています。

2019年3月株価は調整局面も底堅さ

2019年3月株価は、上述のような世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦の長期化懸念などを背景に、調整局面となりました。しかし、世界の中央銀行が金融緩和的なスタンスを維持していることや、企業業績が堅調に推移していることなどから、株価は底堅く推移しました。今後、世界経済の先行き不透明感が払拭されれば、株価は再び上昇基調に転じる可能性もあるとみられています。