2018年個別銘柄株価推移分析

2018年の株価推移を振り返る

2018年は、世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦など、不安定な要素が多い一年でした。こうした外部環境の悪化は、日本企業の業績にも影響を与え、日経平均株価も大きく変動しました。今回は、2018年の株価推移を振り返りながら、その背景や要因について考察していきます。

1. 年初の好調なスタートと2月の調整局面

2018年が始まり、日経平均株価は好調なスタートを切りました。企業業績の拡大や世界的な株高の流れを受け、1月には一時24,000円台を回復する場面も見られました。しかし、2月に入ると、アメリカの長期金利上昇をきっかけに、世界同時株安が発生します。リスク回避の売りが広がり、日経平均株価も急落。2月9日には、前日比1,071円安となるなど、大幅な下落を記録しました。

2. 米中貿易摩擦の影響と9月の回復

2月の急落後、日経平均株価はしばらくの間、21,000円～23,000円のボックス圏で推移しました。しかし、3月以降、アメリカが鉄鋼やアルミニウムへの追加関税を発動すると、米中貿易摩擦が本格化。世界経済への影響が懸念され、再びリスク回避の売りが優勢となります。6月には、アメリカが中国からの輸入品に対して、2,000億ドル規模の追加関税を発動すると発表。これを受け、日経平均株価は21,000円を割り込み、年初来安値を更新しました。しかし、9月に入ると、アメリカとメキシコの間で、北米自由貿易協定（NAFTA）の再交渉が妥結。また、アメリカの金融政策の正常化ペースが緩やかになるとの見方が広がったことなどから、投資家心理が改善し、日経平均株価は回復基調に転じました。9月20日には、一時24,000円台を回復する場面も見られました。

3. 10月の急落劇と年末にかけての乱高下

9月に回復基調となった日経平均株価でしたが、10月に入ると再び急落します。アメリカの長期金利が上昇したことに加え、米中貿易摩擦の激化や、原油価格の上昇、イギリスのEU離脱問題など、様々な悪材料が重なったことが要因です。10月2日には、前日比717円安となるなど、大幅な下落を記録しました。その後、日経平均株価は年末にかけて乱高下を繰り返しました。11月には、アメリカのトランプ大統領と中国の習近平国家主席が会談し、貿易問題をめぐって協議することで合意。これを受け、投資家心理がやや改善しましたが、12月に入ると、米中貿易摩擦の再燃や、アメリカの金融政策の先行き不透明感などから、再びリスク回避の売りが優勢となり、日経平均株価は下落基調で推移。結局、2018年の日経平均株価は、前年末比12.1%安の20,014円で取引を終えました。

4. 2018年の株価推移から読み解く教訓

2018年の株価推移を振り返ると、世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦など、外部環境の変化に大きく影響を受ける一年だったと言えます。特に、米中貿易摩擦は、日本企業の業績にも影響を与え、株価の下落要因となりました。また、アメリカの金融政策の正常化ペースや、原油価格の動向なども、株価に大きな影響を与えました。2019年以降も、これらの外部環境の動向には、引き続き注意が必要だと言えるでしょう。2018年のような不安定な相場環境においては、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、長期的な視点に立って、投資判断を行うことが重要です。