増し担保株価急落で信用取引リスク増大

信用取引における「増し担保株価」とは？

株式投資において、信用取引はレバレッジ効果を狙える魅力的な取引手法の一つです。しかし、その一方で、大きな損失を被るリスクも孕んでいることを忘れてはなりません。信用取引を行う上で、投資家が常に意識しなければならないリスク管理の一つに「増し担保株価」があります。

信用取引と増し担保株価の関係

信用取引では、証券会社から資金や株券を借りて売買を行います。そのため、投資家自身の資金以上の取引が可能となり、大きな利益を狙うことができます。しかし、その反面、損失が出た場合、自己資金以上の損失を被る可能性も生じます。

このような事態を防ぐために、証券会社は投資家に対して、一定の担保となる資金や有価証券を預託するように求めています。これを「委託保証金」と呼びます。そして、投資家の保有するポジションの評価損が膨らみ、委託保証金比率が一定の水準を下回った場合に、証券会社は「追証（おいしょう）」、すなわち追加の保証金の差し入れを投資家に求めることがあります。この時、追証が発生する株価水準のことを「増し担保株価」と呼びます。

増し担保株価を計算する方法

増し担保株価は、信用取引を行う証券会社や銘柄、取引状況によって異なりますが、一般的には以下のような計算式で算出することができます。

増し担保株価 = （（信用買い建玉価格 × 委託保証金維持率） - 評価損益 + 委託保証金） ÷ 信用買い建玉数

ただし、証券会社や取引ツールによっては、より簡略化された計算式やシミュレーション機能が用意されている場合もありますので、事前に確認しておくことが重要です。

増し担保株価と強制決済

投資家が追証に応じなかった場合、あるいは応じることができなかった場合、証券会社は投資家の保有するポジションを強制的に決済することがあります。これを「強制決済」と呼びます。強制決済が行われると、投資家は大きな損失を被る可能性があります。また、強制決済によって市場が混乱することも考えられます。

増し担保株価のリスクを回避するために

増し担保株価のリスクを回避するためには、信用取引を行う際のルールやリスクを正しく理解し、適切なリスク管理を行うことが重要です。具体的には、以下のような点に注意する必要があります。

信用取引の仕組みやリスクを十分に理解する

余裕資金の範囲内で取引を行う

損切りラインを設定し、損失を限定する

委託保証金維持率を常に監視する

複数の証券会社の口座を使い分け、リスク分散を図る

増し担保株価は、信用取引を行う上で避けて通れないリスクの一つです。信用取引を行う際は、常にこのリスクを意識し、適切なリスク管理を行うように心がけましょう。