ライオン株式会社株価推移と今後の展望分析

## ライオン株、下落基調続く

ライオン株式会社（以下、ライオン）の株価が、引き続き下落基調にあります。2023年3月8日終値は、前日比15円（2.41%）安の605円となり、今年の年初来安値を更新しました。ライオン株価は、2022年11月以降下落傾向にあり、年初来安値を更新する日が続いている状況です。

### 下落要因

ライオン株価の下落要因としては、以下の点が指摘されています。

・景気減速懸念：ライオンは、日用品メーカーとして消費支出の影響を受けやすいため、景気減速懸念が高まると株価の下落につながります。

・原材料高：ライオンは、製品の製造に使用する原材料の多くを輸入に依存しており、原材料価格の上昇がコスト増要因となっています。

・競争激化：ライオンは、日用品市場でP&Gや花王などとの競争が激化しており、販売数量の確保に苦戦しています。

### 業績への影響

これらの要因により、ライオンの業績も悪化しています。2023年3月期第3四半期決算では、売上高が前年同期比3.1%減の1,747億円、営業利益が同50.2%減の122億円と大幅に減少しました。

ライオンは、2023年3月期の連結業績見通しを下方修正し、売上高は従来予想の1,960億円から1,900億円に、営業利益は同200億円から160億円に減額しました。

### 今後の展望

ライオン株価の今後の展望は不透明です。景気減速懸念や原材料高が続く中、業績の回復が遅れる可能性があります。ただし、ライオンは製品ラインアップの拡充やコスト削減を進めており、長期的な成長は期待できるとの見方もあります。

現時点では、ライオン株価の上昇要因よりも下落要因が強く、引き続き下落基調が続く可能性が高いとみられています。

### ライオン株式会社の概要

ライオン株式会社は、1891年創業の日用品メーカーです。歯磨き粉、洗剤、石鹸などの日用品の製造・販売を行っています。主力ブランドは、「ハミガキ粉」、「トップ」、「アクロン」、「バファリン」などです。

ライオンは、日本国内だけでなく、アジア、欧州、北米など世界各地に拠点を展開しています。従業員数は、約12,000人です。