株価の変動要因と予測手法

2017年の株価を振り返る

2017年は、世界経済の回復基調を背景に、主要国の株価が軒並み上昇した年であった。日経平均株価も、年初は1万9000円台で推移していたが、その後は右肩上がりの展開となり、12月には2万3000円台に到達。年間の上昇率は20%を超え、21年ぶりの高値を更新した。

好調の要因

2017年株価上昇の要因としては、以下の点が挙げられる。

1. 世界経済の回復

米国では、トランプ政権による大型減税やインフラ投資への期待から、景気拡大への期待が高まった。また、欧州でも、ユーロ圏の景況感が改善し、企業業績も回復基調となった。中国経済も堅調に推移し、世界経済全体としては、2010年以降、最も高い成長率を記録した。こうした世界経済の回復は、日本企業の業績にもプラスの影響を与え、株価上昇を後押しした。

2. 企業業績の改善

世界経済の回復を背景に、日本企業の業績も改善した。特に、製造業は、輸出の増加や円安効果などにより、業績を大きく伸ばした。非製造業も、訪日外国人旅行者の増加などにより、堅調に推移した。企業業績の改善は、株価上昇の原動力となった。

3. 金融緩和政策の継続

日本銀行は、2013年4月から、大規模な金融緩和政策を継続している。この政策により、金利が historically 低い水準に抑えられており、企業は低コストで資金調達を行うことが可能となっている。また、金融緩和は、円安・株高を誘導する効果もある。これらの要因が、株価上昇を支えた。

セクター別の動向

2017年株価は、セクターによって、その動きは異なった。製造業では、自動車や電機などの輸出関連企業を中心に、業績が大きく伸び、株価も上昇した。一方、非製造業では、小売やサービスなど、内需関連企業の業績が伸び悩み、株価も低迷した。また、金融セクターは、長期金利の低迷により、本業の収益が悪化し、株価も下落した。

2018年以降の見通し

2018年以降の株価動向については、不透明感が強い。世界経済の先行き不透明感、米国の金融政策の行方、中国経済の減速リスクなど、懸念材料は少なくない。ただし、世界経済は緩やかながらも成長を続けており、日本企業の業績も堅調に推移すると予想される。こうしたことから、2018年以降も、株価は上昇基調を維持するとの見方が強い。