DCFモデルによる企業価値評価と株式価値算定

DCF法による企業価値・株式価値評価

企業価値評価の手法は数多く存在しますが、その中でもDCF企業価値株式価値法は、将来のキャッシュフローをベースに企業価値を算出するため、理論的に最も優れた手法の一つとして広く認知されています。本稿では、DCF法の概要、メリット・デメリット、計算方法、注意点などを詳しく解説していきます。

DCF法とは

DCF法とは、Discounted Cash Flowの略称で、日本語では割引キャッシュフロー法と呼ばれます。企業が将来にわたって生み出すと予想されるフリーキャッシュフロー（FCF）を、現在価値に割り引くことで、企業価値を算出する手法です。将来のキャッシュフローを予測し、適切な割引率を用いて現在価値に割り引くことで、企業の収益力を時間軸も考慮に入れて評価することができます。

DCF法のメリット・デメリット

メリット

• 将来の収益力を反映した評価が可能
• 客観的なデータに基づいた評価が可能
• 企業の成長性を加味した評価が可能

デメリット

• 将来予測の精度に依存する
• 割引率の設定が難しい
• 計算が複雑になりがち

DCF法による計算方法

DCF法による企業価値評価は、以下のステップで行われます。

1. フリーキャッシュフロー（FCF）の予測

まず、将来にわたって企業が創出するであろうFCFを予測します。一般的には、5年から10年程度の期間を対象に、財務諸表分析や業界分析などを基に予測を行います。FCFは、企業が債務返済や設備投資などに自由に使えるキャッシュフローであり、以下の式で計算されます。

FCF = 営業利益 × (1 - 税率) + 減価償却費 - 設備投資額 - 運転資本増加額

2. 割引率の決定

次に、予測したFCFを現在価値に割り引くための割引率を決定します。割引率は、投資家が企業に投資する際に要求する期待収益率を反映したものであり、一般的には、加重平均資本コスト（WACC）が用いられます。WACCは、負債と資本のそれぞれの調達コストを、それぞれの構成比率で加重平均したものです。

3. 現在価値の計算

予測したFCFと決定した割引率を用いて、各年のFCFを現在価値に割り引きます。各年のFCFを割引率で割り引いた値を合計することで、予測期間における企業価値の現在価値を算出します。

4. 残余価値の計算

予測期間終了後の企業価値を、残余価値として算出します。残余価値は、予測期間終了後のFCFが一定の割合で永続的に成長すると仮定して計算されることが一般的です。

5. 企業価値の算出

予測期間における企業価値の現在価値と残余価値を合計することで、企業価値を算出します。さらに、企業価値から有利子負債などの非支配持分価値を控除することで、DCF企業価値株式価値を算出することができます。

DCF法適用における注意点

DCF法は、将来予測や割引率の設定など、分析者の主観が入り込む余地が大きい点が注意点として挙げられます。そのため、複数のシナリオ分析を行うなど、分析の精度を高めるための工夫が重要となります。また、DCF法はあくまでも企業価値評価の一つの手法であることを踏まえ、他の評価手法も併用しながら、総合的に判断することが重要です。

DCF企業価値株式価値法は、複雑な計算を伴う手法ではありますが、企業価値を評価する上で非常に有用なツールです。企業価値評価の際には、ぜひDCF法を活用してみてください。