ケーヒン株価上昇トレンド分析と今後の見通し

ケーヒン株価の推移と今後の展望

自動車部品メーカー大手のケーヒンは、2020年11月30日、日立製作所によるTOB（株式公開買い付け）が成立し、上場廃止となりました。最終的なケーヒン株価は1株あたり1,370円となりました。

本稿では、ケーヒン株価の推移を振り返りつつ、その要因を分析します。さらに、ケーヒンが日立製作所傘下に入ったことによる今後の展望についても考察していきます。

ケーヒン株価の推移：上場廃止までの道のり

ケーヒンは、1956年に東京証券取引所に上場しました。長年にわたり、ガソリンエンジンの燃料供給システムにおいて世界トップクラスのシェアを誇り、ホンダを主要顧客として成長を続けてきました。しかし、近年は、電気自動車（EV）の台頭や自動運転技術の進展といった自動車業界の大変革に直面し、厳しい経営環境に置かれていました。

2019年3月には、日立製作所がケーヒン、ショーワ、日信工業の3社に対し、経営統合を提案。同年10月にはTOBによる株式取得価格などを決定し、2020年11月にTOBが成立しました。

ケーヒン株価は、日立製作所による経営統合提案が発表された2019年3月以降、TOB価格である1,370円を上限として推移しました。TOB価格にサヤ寄せする形で、2020年11月のTOB成立まで、おおむね1,300円台で推移しました。

ケーヒン株価に影響を与えた要因

ケーヒン株価の推移に影響を与えた要因としては、以下の点が挙げられます。

1. 自動車業界の構造変化

世界的な環境規制の強化や、電気自動車（EV）の普及に伴い、ガソリンエンジン関連部品の需要は減少傾向にあります。ケーヒンは、これまでガソリンエンジンの燃料供給システムで高い競争力を誇っていましたが、この構造変化に対応していく必要がありました。

2. 日立製作所による経営統合

日立製作所は、ケーヒン、ショーワ、日信工業の3社を統合することで、電動化、自動運転、コネクテッドといった次世代自動車技術の開発を加速させることを狙いとしていました。経営統合によるシナジー効果への期待から、ケーヒン株価はTOB価格にサヤ寄せする形で推移しました。

日立製作所傘下におけるケーヒンの未来

ケーヒンは、日立製作所傘下に入り、日立Astemoとして新たなスタートを切りました。日立Astemoは、世界トップクラスの自動車部品サプライヤーを目指しており、ケーヒンが培ってきた技術力と日立グループの総合力を活かして、次世代自動車技術の開発をリードしていくことが期待されています。

具体的には、電動化領域においては、モーターやインバーター、バッテリーマネジメントシステムなどの開発を強化し、EV市場での存在感を高めていくと予想されます。また、自動運転領域においては、センサー、ステアリング、ブレーキシステムなどを統合制御するシステムの開発を推進し、安全性の高い自動運転の実現に貢献していくと考えられます。

日立Astemoは、ケーヒンの技術力と日立グループの総合力を融合させることで、自動車業界の大変革期を乗り越え、さらなる成長を目指せるポテンシャルを秘めていると言えるでしょう。