7267ホンダ株価テクニカル分析移動平均線MACD RSI

ホンダ株価、前年比5%安の663円

7267ホンダ株価は3日、前年比4.93%安の663円と昨年来最安値を更新した。電気自動車（EV）への投資や販売低迷を嫌気した売りが優勢となった。国内販売で好調だった小型車「フィット」がモデルチェンジを控え、需要が一服。22年3月期連結業績予想は据え置いたが、半導体不足や原材料高を背景とした先行き懸念は根強い。

半導体不足、生産に影響

ホンダは足元、タイやインドネシアで洪水の影響も受け、半導体不足による生産への影響が長期化している。同社が2日に発表した21年10月の世界販売は前年同月比0.6%減の32万5237台。主力市場の北米や中国が好調だったが、日本は23.4%減の2万8907台だった。このうち、フィットは37.5%減の8552台にとどまった。

フィット、モデルチェンジ控え

フィットは20年12月に一部改良を実施したが、フルモデルチェンジは13年ぶりの大規模更新となる見通し。ホンダは、現行型のようなハイブリッド車（HV）に加え、EVも追加設定する方針。EVは車体価格が上昇するため、販売ペースは鈍化する可能性もある。

原材料高も重荷

半導体不足に加え、ホンダは原材料高の影響も受けている。21年4～9月期の原材料費は前年同期比約500億円増加した。同社は円安進行による輸出採算の改善を織り込み、22年3月期の連結純利益予想を前期比16%増の8300億円としている。ただ、原材料高が長引けば、業績予想の下方修正リスクが高まる。

株価は昨年来安値更新

これらの要因が重なり、7267ホンダ株価は昨年11月以降、冴えない動きが続く。同社株は663円の水準まで下落し、昨年来安値を更新。株価収益率（PER）は10倍台半ばまで低下した。市場では「業績予想は据え置いたものの、半導体不足や原材料高の問題は依然として根深く、先行き懸念が根強いようだ」（国内証券アナリスト）との見方が聞かれる。

ホンダ株価の今後の見通し

ホンダ株価の今後の見通しは不透明だ。半導体不足や原材料高の解消時期が不透明で、業績予想の達成が難しい状況にある。また、フィットのモデルチェンジに伴う販売低迷も懸念材料となる。ホンダは22年3月に中期経営計画を発表する予定だが、市場では、「EVへの投資拡大や半導体不足への対応など、ホンダの戦略が市場の期待に沿うかが焦点となる」（前出のアナリスト）とみている。